診療放射線技師の1日の流れ|総合病院の日勤・当直のスケジュール例

診療放射線技師の1日の流れ|総合病院の日勤・当直のスケジュール例 看護師・医療技術職
1日の流れ|診療放射線技師

レントゲン、CT、MRI、血管撮影、放射線治療と、診療放射線技師の仕事は部署によって1日の過ごし方が大きく変わります。ここでは、救急を受け入れている総合病院で、一般撮影やCTを担当する日をモデルに、1日の流れの一例を紹介します。

この記事の前提

筆者は臨床工学技士で、放射線技師として働いた経験はありません。同じ病院で働く立場から見てきた様子と、一般的な病院の業務の流れをもとにした「一例」です。施設の規模や担当部署によって、実際の流れは大きく異なります。

日勤の1日(一例)

診療放射線技師の1日のスケジュール
図:診療放射線技師の1日のスケジュール
時間 業務
8:15 出勤・装置の始業点検
8:30 朝のミーティング・当直者からの申し送り
9:00〜12:00 外来の一般撮影・CT検査(午前のピーク)
11:00ごろ 病棟でのポータブル撮影
12:00〜13:00 交代で昼休憩
13:00〜16:00 予約検査・造影検査・透視検査など
随時 救急外来からの緊急撮影
16:00〜17:00 画像の確認・整理、被ばく線量の記録、翌日の準備
17:15 当直者へ申し送り・退勤

時間帯ごとの仕事内容

1

朝:始業点検と申し送り

X線撮影装置やCTなどが正常に動くかを確認する始業点検から1日が始まります。装置によってはウォームアップや画質の確認が必要なものもあります。当直者からは、夜間の緊急検査の状況や装置のトラブルの有無を申し送ってもらいます。

2

午前:外来の撮影ラッシュ

外来受診の患者さんが集中するため、胸部・腹部・骨のレントゲンやCTの依頼が次々に入ります。撮影部位ごとに体位や撮影条件を調整しながら、待ち時間が長くならないよう効率よく進めます。

3

病棟でのポータブル撮影

ベッドから動けない患者さんや、ICUで人工呼吸器を装着している患者さんのために、移動型のX線撮影装置を押して病棟へ出向きます。チューブや点滴の位置を確認しながら、周囲への被ばくにも配慮して撮影します。

4

午後:予約検査・造影検査

造影剤を使うCT・MRI、消化管の透視検査、血管撮影(カテーテル検査・治療)など、準備と時間のかかる検査は午後に予約されることが多いです。造影検査では、副作用に備えて医師・看護師と連携しながら進めます。

5

救急対応は時間を問わず

救急外来から、頭部CTや全身CTの依頼が入れば、ほかの検査の合間でも優先して対応します。脳卒中などは治療開始までの時間が勝負になるため、スピードと正確さの両方が求められます。

6

夕方:画像の整理と記録

撮影した画像に不備がないかの確認、画像サーバへの送信状況のチェック、被ばく線量の記録などを行い、翌日の予約検査の準備をして1日を終えます。

当直の日は

当直では、夜間の救急患者さんのCT・レントゲン撮影を少人数で担当します。夜間の依頼件数は日によって大きく異なり、ほとんど呼ばれない夜もあれば、ほぼ休めない夜もあります。当直明けは休みになる施設が多いですが、勤務体制は病院によって異なります。

たく

現場から見た実感

ICUで人工呼吸器を使っている患者さんのポータブル撮影では、放射線技師さん・看護師・CEで声をかけ合いながら、カセッテを背中に入れる際に回路が引っ張られないよう注意します。撮影そのものは短時間でも、準備と安全確認に手間がかかる仕事です。

年収の詳しいデータは診療放射線技師の年収のリアル、仕事内容や向いている人、大変なところは診療放射線技師はどんな人?にまとめています。

新人1年目の流れ(一例)

1

最初の数ヶ月:一般撮影を覚える

胸部・腹部・骨などの一般撮影から始め、患者さんの体位の作り方や撮影条件を先輩について覚えます。

2

半年〜1年:CT・ポータブル撮影へ

CTや病棟でのポータブル撮影など、担当できる検査を少しずつ増やしていきます。

3

1年目以降:当直・専門分野へ

一通りの撮影ができるようになったら当直に入り、MRIや血管撮影、放射線治療など専門分野を広げていきます。

休日・シフトの特徴

総合病院では日勤と当直の組み合わせが一般的で、当直明けは休みになる施設が多いです。健診センターやクリニックは日勤中心で、土曜日に勤務がある代わりに平日に休みを取る形の職場もあります。

まとめ

診療放射線技師の1日は、装置の始業点検から始まり、午前は外来撮影のピーク、午後は造影検査や透視などの予約検査、その合間に病棟でのポータブル撮影や救急対応が入る、という流れが一般的です。担当する装置や部署、当直の有無によって過ごし方は大きく変わるため、転職の際は配属先の業務内容を具体的に確認しておくのがおすすめです。

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